一戸建ての予算の決め方
マイホームにかけるお金は、どのように決めたらいいのでしょうか。銀行から住宅ローンを借りられる額と、無理なく支払える額はもしかしたら大きく違うかもしれません。ここでは、一戸建ての予算の決め方をご紹介します。
我が家はいくらの家が買えるのか?
まずは、予算上限を知っておくことは必要です。もちろん、予算が高ければ高いほど、いい素材の木材を使えたり、より広くて便利な土地を買うことができます。しかし、良いものを追求しすぎて予算をオーバーしてしまうと、最悪の場合は途中で返済ができなくなってしまい、せっかく建てた家を手放さなければならなくなります。
また、これからの人生をより幸せにするために家を買う目的のはずが、家のローンのせいで苦しい経済状況に追い込まれたのでは本末転倒です。予算の設定方法は、まず上限を知り、その中で余裕をもって返済できる額を決めていくことが必要なのです。
年収借入可能額毎月返済額
- 300万円2,335万円7.5 万円
- 400万円3,633万円11.7万円
- 500万円4,541万円14.6万円
- 600万円5,450万円17.5万円
- 700万円6,358万円20.5万円
- 800万円7,266万円23.4万円
- 900万円8,000万円25.7万円
(参考)フラット35ローンシュミレーション ※返済期間35年、フラット35(融資金利1.800%を想定)
ここでの年収は個人年収なので、夫婦共働きの場合には、夫婦でそれぞれローンを組むことができます。この借り入れ可能金額を見ていかがでしょうか?私は、思っていたよりも多く借りられるなぁという印象を持ちました。
さて、ここまでは買うことができる、ローンを組むことができる金額の上限です。もし、このローンを夫婦でめいっぱい組んだ場合、どうなるでしょうか。だいたい1人あたりの年収の30~35%を住宅ローンの返済にあてる計算になります。これはかなり高額といえるでしょう。特に女性の場合は、ライフステージによって年収も大幅に変動しますし、住宅ローン以外にも車を買ったり、教育費にお金がかかったりするかもしれません。
一般的に、住宅ローンの返済額は、年収の25%以内にとどめておくことが、安心のラインであると言われています。上限までかりると、借りすぎになってしまうんですね。
今の家賃から計算してみよう
今、賃貸住宅にお住まいの方は、現在の家賃から購入可能額を決めるのも一つの手だと思います。現在、家賃が年収の35%以上になる高額物件に住んでいる人はこの考え方は合いませんが、無理なく返せている金額ならば、その分をローンに回すだけになるので、生活水準を変えることなく返済が可能です。
毎月の返済額借入可能額
- 5万円1,557万円
- 6万円1,868万円
- 7万円2,180万円
- 8万円2,491万円
- 9万円2,802万円
- 10万円3,114万円
- 12万円3,737万円
- 14万円4,360万円
- 16万円4,983万円
- 18万円5,605万円
(参考)フラット35ローンシュミレーション ※返済期間35年、フラット35(融資金利1.800%を想定)
こちらのほうが、より現実的で無理のない返済額になったのではないでしょうか。これに追加で、今持っている貯金を頭金として住宅を購入することができるので、計算してみましょう。
頭金の決め方
住宅購入の際に、頭金を多く支払えば、ローンの借入額を安く抑えられるため、金利手数料分を節約することが可能です。しかし、この頭金を貯金全額で!というのは危険な考え方です。では、いったいいくらの頭金なら適切なのでしょうか。
まず、住宅を購入して必要になるお金は、購入費用だけではありません。新築一戸建てを購入した人が、次に必要になりやすいものは以下のような項目です。
- 家具、家電購入費用
- カーテンの購入費用
- マイカー購入
- 毎年4月の固定資産税
- 数年おきに屋根や水回りの修繕費用
- 子供の成長に合わせた教育費の増加
これらの費用を手元に残しておかないと、後悔するころにはもう貯金はないという状態になってしまいます。先の先まで見越して、余裕のある頭金の捻出を考えることが必要です。
また、これとは別に、生活防衛費という考え方があります。生活防衛費とは、一家の家計を支える人に、万が一の事故や病気があったとき、その給与を補うための貯金です。
一般的な会社員なら、生活費の3~6カ月分を生活防衛費として持っておくと安心です。たとえ保険などに入っていたとしても、お金が戻ってくるのは数か月先になるという場合も多々あります。アクシデントがあると、たちまち衣食住に困ってしまう生活になることを防ぐためにも、安心のために貯金の一部はとっておきましょう。
親切な業者であれば、この辺の相談にも親身に乗ってもらえるところもあります。ただ、あくまでそれはアドバイスです。自分の家族を守れるのは自分しかいないという責任感をもって、住宅ローン関係のことは決めていきましょう。
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